カタログギフトが期限切れでも「大丈夫かも!」と思える理由

katarogu
片付けをしていて、期限切れのカタログギフトを見つけてしまった時、あなたならどうしますか?

また、この記事を読んでいる方も、期限切れのカタログを見つけて困っているかもしれません。

折角の送り主からの気持ちを無駄にしてしまうのでしょうか?

無駄になってしまったらどうなるのでしょう?

ここでは、カタログギフトの仕組みと有効期限について考えてみたいと思います。

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期限切れしたカタログギフトでも商品は届く?

実はつい先日、雑誌の整理をしていて、有効期限を過ぎたカタログギフトを見つけてしまいました。

そういえばあの頃、近い時期に重なって何冊かいただいたので、注文したつもりで、雑誌の下に紛れ込んでしまったのだと思い出しました。

冬の終わりにいただいたカタログギフト、気づいたのは夏。

2週間ほど有効期限を過ぎていました。

当時は欲しいものが思いつかなかったのだけど、期限切れと思いながら眺めていると、これ欲しいかも!と思うものが複数。

急にもったいなく思えてくるから現金なものです。

そこで、ダメもとではがきを送ってみることにしました。

特に変わったこともせず、欲しい商品の番号と名前、住所等を記入して、ポストに投函。

すると1週間後、希望の商品が届きました。

かなり得をした気分になりました。

と同時に、もっと以前、頼み忘れたカタログギフトの会社から、申し込みのなかったお客様へというお便り付きで、

ガーデニングのミニセット(小さなスコップとプラスチックの植木鉢×2)が送られてきたことを思い出しました。

そのお便りに贈り主様がお選びになりましたと書いてあったので、せっかくいただいたのに失礼なことをしてしまったなと反省したことも。

カタログの発行元の会社によって、いろいろ対応の違いがありそうです。

有効期限の設定やその後の対応について少し調べてみることにしました。

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カタログギフトによって有効期限が違うのはなぜ?

ひと口にカタログギフトといっても有効期限はまちまちです。

短いもので1~3か月。

長いものでは6ヶ月~12ヶ月。

送り主が代金を支払って、贈られた方が商品を選ぶシステムは法律的には「前払式支払手段」と呼ばれます。

これにはテレホンカードやプリカ、デパートなどの商品券も含まれます。

つまり、先に代金を支払って、その分だけ買い物に使えるという仕組みです。

でももし、その支払いを受けた会社が倒産したり、資金が滞ったりしたら、その商品券やプリカ、カタログギフトは決済できなくなるかもしれない。

そういったトラブルを防ぐために「資金決済法」という法律が施行されました。

簡単に言うと、カタログギフトを発行している会社が倒産しても、国がそのカタログ分の金額を保証してくれるということ。

有効期限が6ヶ月以上のカタログギフトは資金決済法により発行された前払い証票というわけです。

ちなみに有効期限が1~3ケ月のカタログギフトは、カタログメーカーが独自に発行したものなので、万が一倒産などしても保証はされません。

ただし、紛失した場合の対応はまた違います。

先に説明した前払い証票は紛失しても再発行はできません。

メーカー独自のカタログギフトは再発行が可能です。

そして、有効期限が過ぎてもある程度柔軟に対応してくれるのがこのタイプ。

どちらも一長一短というところ。

その他、有効期限はカタログに記載された商品の在庫を確保する期間でもあることから、長期間の有効期限は資金力のある大手企業。

バランスのよい商品構成で品切れなどのトラブルは少なそうです。

一方、短い有効期限の会社の方が、流行りものやちょっと面白いものなど、商品のセレクトに個性が感じられる反面、注文が集中する商品は在庫が心配ということもありそうです。

まとめ

せっかくいただいたものだから無駄にしたくないカタログギフト。

もしそう思ったら、有効期限を過ぎていても思い切って申し込んでみましょう。

もしかしたら柔軟に対応してもらえるかもしれません。

ただし、対応してもらえなくても当然ということを忘れずに。

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